新型コロナ対策として行われてきたマスクの着用について、疑問視する声が大きかったアメリカ。しかし、感染が落ち着きマスクの着用義務が解除されたアメリカの学校で、子どもや教職員での感染が大きく増えたとする研究結果をハーバード大学のグループがまとめ発表した。マスクの着用は感染者数を抑え、子どもたちの欠席日数を減らす効果があると、アメリカの名門大学ハーバード大学の研究グループがついに認めた格好だ。研究グループは、アメリカ東部のボストン周辺で、ことし2月に学校でのマスクの着用義務を解除した70の地区と、1教室当たり子どもの人数が多い傾向があり着用義務を解除しなかった2つの地区の子どもと教職員合わせておよそ34万人について感染の状況を比較した。その結果、着用義務を解除した地区では、およそ3か月半の間に感染した子どもや教職員は1000人当たり134.4人に上ったが、着用を続けた地区では半分以下の66.1人に留まった。研究グループが統計的に分析すると、着用義務の解除によって感染者数が1000人当たり44.9人、合わせて1万1900人余り増えたと推定、これは感染した子どもや教職員のおよそ3割に上るとしている。研究グループは、マスクの着用で子どもたちの学習や発達が妨げられる明確な証拠はなく、感染者数を抑え欠席日数を減らす効果があり、感染拡大の際にはマスクは有効な手段だと結論づけている。
