中国で電気自動車（EV）の値下げラッシュが本格化していると、中国メディアの環球時報が伝えている。記事によると、春節（旧正月2月10日）が明けて以降、中国EV最大手の比亜迪（BYD）が値下げすると、他社もすぐ追随しメーカー13社が一斉に値下げを発表。値下げ幅は5％～15％で、金額としては数千元から1万元（約20万4000円）が大半だが最大で3万元（約61万2000円）を超えるものもあると報じている。EV車の販売不振はもうひとつの大国アメリカでも顕著で、バイデン政権がEV販売に高い目標を掲げているが、実際にはまるっきり売れておらず、その代わりに売れているのは、日本製のガソリンエンジンとバッテリー併用のハイブリッド車だ。今年1月の米国内でのハイブリッド車の販売台数は11万6711台が登録され、EV車全体での販売台数7万9517台を大幅に上回った。このハイブリッド車の販売台数の53.6％を占めているのが、日本のトヨタ自動車⬆。米ニュースサイト「インサイダー」は、「ハイブリッド車推進に関して、トヨタは常に正しかった。米国自動車の都デトロイトは、トヨタに謝罪する必要がある」という見出しで、「一部の米国人は、自分たちがトヨタを「時代の流れに逆らう反動的な会社」と批判していたことを反省し始めている」と記事にした。この記事を読んだトヨタの豊田会長は、「それ見たことかとニンマリしているに相違ない（笑）
