自動車に関する米国の調査データ＆分析会社「S&Pグローバル・モビリティ」が、2023年秋に調査した電気自動車（EV）を所有する世帯への「次に購入予定の車種」についての調査で、予想外の結果が出たという。EV車を所有している世帯のほぼ半数が、次に購入する自動車を内燃機関ICE）車⬆、つまりガソリン車に買い替える予定だというのだ。報告書は、その原因として、消費者のEV購入意欲の全体的な低下が挙げられるという。S&Pのデータによると、全体的な消費者のEV購入検討率は、2021年の81％から2023年は52％までに低下した。消費者がEVを購入しない理由のトップ3は、価格、インフラ、航続距離だった。EV車の所有者にとって、従来のICEガソリン車またはハイブリッド車を所有することは、これらEV車が持つデメリットを解消できるだけのメリットが有る」としている。これまでEV車市場を牽引してきた米テスラの成長にも暗雲が垂れこめて来ている。先月発表された2023年10～12月期連結決算は、営業利益が前年同期比47％減の20億6400万ドルと大幅減益だった。これまで新しモノ好きのユーザーによるEV車購入が一段落したことによる購入客の減少だ、と専門家は口を揃える。昨年11月、トヨタ自動車の豊田章男会長が、「ガソリンスタンドでの給油は3分で済むがEVの充電は3時間かかる。そのためガソリンスタンドより多い数の充電ステーションが必要になり、そのインフラは整っていない、自動車の未来が、100％電気自動車になると決めないでほしい」と発言したが、これまで順調に成長してきたEV車だが、ガソリン車ユーザーを取り込むには、ここからが正念場、インフラの整備つまりガソリンスタンドより多い数の充電ステーションを設置できるかどうかに未来がかかっているように思われる。
