スマホの価格は年々高騰しっぱなし。最新モデルでは、10万円以上の高級ハイエンドスマホも多数登場している。こうした中、日経新聞とFinaiclai Timesは電子機器の分解・解析で実績のあるFomalhaut Techno Solutionsと共同で、iPhone 13 Pro Maxの分解を実施。製造コストが438ドル(約4万9800円)で、原価率(価格に対する製造コスト比率)は36.5％相当であるという見積もりを算出した。構成部品の中で最も高かったのはディスプレイで105ドル(約1万1900円)。続いてカメラモジュールが77ドル(約8750円)。部品価格は全体的に2.5倍に上昇しており、特に半導体は3倍、カメラは10倍と、かなりの値上がりで、販売価格は10年前の端末と比べて1.6倍になっている。iPhoneの価格をウラで決めているのは実は日本のパーツメーカーだというのをご存知だろうか。スマホには極小サイズの部品が多く、小型化に強みを発揮する日本メーカーの独壇場なのだ。完成品であるスマホでは米アップル、韓国サムスン、中国ファーウェイが独占している格好だが、日本メーカーは見えないパーツ分野で世界のスマホ市場を独占しているのだ。分解調査で確認できた日本のパーツメーカーは、 ⬆上の図でもわかるように、ジャパンディスプレィ、ソニー、村田製作所、東芝、TDKなど日本人に馴染みのメーカーばかりだ。これらのメーカーがパーツを値上げすればiPhoneの値段も上がってしまうという仕組みなのだ。iPhoneの価格を左右する力を持っている日本メーカー、なぜスマホ本体を製造販売する力がないのだろうか（笑）
