アメリカ人の舌が選ぶ世界一の美食はタイカレー、寿司は４位。

世界で一番美味しい食べ物とは？ アメリカのテレビCNNの人気情報サイト CNNGo が、世界各地をターゲットにこれまでに世に送り出された 頂点を極める 50 の美食を徹底的に調査してベスト５０を発表した。世界一の美食に選ばれたのはタイのマサマンカレー、日本の寿司は４位にランクインされた。日本の寿司についてのCNNの論評は「日本は、何か正確なものを作りたいときにはとにかく厳格に緻密なものを作り上げる。 トヨタ、任天堂、ソニー、ニコン、ヤマハなどの巨大ブランドは、寿司のように単純でも実は最上に緻密なものを原動力にした人々が誕生させたものといえるだろう。事実、これほどシンプルな食べ物が世界のカップルの初デートメニューに選ばれているのだ。また、何の理由もなしに日本人が長寿を保っているはずがない」だった。世界一の美食となったタイカレーについては「カレーは食の王様とも言える。 スパイシー味、ココナッツ風味、甘味、旨味、この味覚のコンビは、タイの選挙より個性的。スーパーで買ってきたソースの小袋でさえ、手抜き料理をする人をミシュラン級に迫る腕前にしてくれる」と評価。ちなみに２位にランクされたのはイタリアのピザ、３位はメキシコのチョコレートだった。寿司以外に日本から選ばれた美食は、29位に近江牛ステーキ、32位にあん肝が選ばれている。アメリカ人の味覚は日本人とは違うから寿司が４位に選ばれても仕方がない話だが、西洋人にとっての美食といえばシンプルな食べ物の寿司よりもスパイシーで複雑な風味のタイカレーの方が口に合うということが、このCNN美食ランキングから読み取れる。

トランプ大統領は、映画「ジョーカー」にナゼ惚れた。

トランプ大統領が、先週末の夜、ホワイトハウスで映画『ジョーカー』の上映会を実施した。上映会にはトランプ大統領のほか、家族や友人、ホワイトハウスのスタッフも参加し、ホワイトハウス高官によれば、大統領は『ジョーカー』の主人公アーサー・フレックがジョーカーへと変貌していく、あらゆる示唆に富んだ物語を、大変気に入っていた様子だという。この映画の主人公であるアーサーが自分を苦しめたあらゆる敵に報復し、自身の憎悪と憤怒をテレビを使って拡散する。それに感化された市民が次々に暴動を起こし、ついには彼は「ジョーカー」として市民の精神的なヒーローとなる。そのストウリィは、まるでドナルド・トランプ氏がアメリカ大統領に就任してから辿ってきた道程に酷似していると言えないだろうか。大統領選挙戦にロシアを介入させた疑惑、メキシコとの国境の壁の建設、イスラム教国７カ国の入国禁止など、次々にマスコミを敵に回し続けてきたトランプ氏のヒールに徹したとも思える政治手法は、さながら「狂った個人をきっかけにして巻き起こる暴力的なムーブメントによって社会を転覆させる」という映画「ジョーカー」のストウリィを彷彿させる、と言えないだろうか。トランプ大統領がこの映画を気に入ったのは、大統領である自分を苦しめ続けているマスコミという「敵」に報復したいという願望があるからに他ならない。果たして、トランプ大統領は「ジョーカー」のように自分の敵（マスコミ）を懲らしめてアメリカの国民にとっての精神的なヒーローと成り得るものだろうか（笑）

沢尻エリカより重大？東京五輪招致用ワイロ９億円が行方不明.

マスコミが沢尻エリカ騒動をしている中、2020年東京五輪・パラリンピック招致に使われた海外コンサルタント費（ワイロ）計9億円余りの支出を裏付ける会計書類の所在が不明になっている事実を毎日新聞がスクープした。２年前、日本の五輪招致委員会から国際オリンピック委員IOCの関係者へ送金した２億3000万円は“買収目的の意図があった”（⬆上の図参照）とイギリスの新聞ガーディアン紙がスッパ抜いたニュースはまだ記憶にあたらしいが、今回の記事によればさらに９億円のコンサル料（ワイロ）の行き先が不明になっていると言う。２年前のガーディアン紙による暴露以降、これまで日本のマスコミは五輪のワイロ問題をまったく追求してこなかった。その理由は、大手広告代理店・電通の存在があるからだ。招致活動から東京五輪に食い込み、招致決定後は東京五輪の専任代理店として、あらゆる広告利権を一手に掌握すべく動いてきた電通は、ワイロ問題でも中心的役割を果たしてきている。なのに、国内メディアはこのワイロ疑惑について、そして電通の関与について、まったくといっていいほど報じていない。その理由は、電通がマスコミ最大のタブーだからである。広告収入に大きく依存するテレビ局はもちろん、新聞、雑誌などあらゆるメディアにとってアンタッチャブルな存在である広告会社の電通、本来ならテレビや新聞などのマスコミ各社はオリンピックの問題点や不祥事を批判・検証するべき立場なのに、ワイロの追求どころか自ら尻尾をふって電通の構築した五輪利権共同体の一部と化してしまっているようだ。今回の毎日新聞のスクープ記事が出ても、他のマスコミ各社はワイロ問題をスルーして闇から闇へと葬ってしまうに違いない。

「誰かがやってくれる」で負けたサッカーU-22代表。

来年のオリンピック前哨戦となるサッカー国際親善試合でU－22日本代表がコロンビア代表に一方的な試合展開の末０−２で負けてしまった。テレビで観戦していて感じたのは、選手たちに勝とうとする“熱”はあったかもしれないが、それが表に現れてこないままで淡々と負けてしまった感じだった。球際では相手に対して腰が引け、選手お互いが意思疎通を欠いたまま、反撃の機運さえ高められない、その惨め過ぎる完敗劇を見て来年のオリンピックに一抹の不安を感じざるを得ない一戦だった。MFの堂安律選手は、試合後のインタビューで「戦術とかの面以外で、球際で負けすぎていた。『誰かがやってくれるだろう、誰かが次守ってくれるだろう』そういうふうに見えたし、自分もまだまだ体を張るシーンが少なかった」と反省したが、日本人選手の覇気のないプレーはまるで夢遊病者の群れのように見えた。「誰かがやってくれるだろう、誰かが次守ってくれるだろう」という安易な考えは日の丸を背負って戦う選手にあってはならない姿勢ではないのか。日本サッカー界の未来を担うであろう18歳の久保建英選手は試合後「強いて良かった点を挙げるとすれば、負けたことでみんなに危機感が生まれたと思う」と語ったが、先月来日した元アーセナル監督のアーセン・ベンゲル氏が名古屋グランパスの監督をしていた20年前当時と現在の日本のサッカー選手を対比して「20年前からの弱点が克服できていないように感じます。得点が入るとパニックになってしまう」と指摘したが、技術よりも先にサッカー選手としてのアグレッシブ（攻撃的な）精神を持つことがいま22歳以下の日本人選手に強く求められているのではなかろうか（笑）

何を今さら沢尻エリカ、10年前から麻薬常習は有名なのに。

⬆上の写真は、７年前の2012年、スペインのバルセロナで大麻パーティに参加している沢尻エリカを報道した写真だ。さらにこの報道の３年前の2009年に当時沢尻エリカが所属していたスターダストプロモーションのタレント酒井法子の覚せい剤逮捕を受けて同事務所が所属タレントの一斉薬物検査を行うと、沢尻エリカに陽性反応が出た。沢尻本人も大麻使用の事実を認め、今後も大麻使用をやめることは出来ないと明言したため、スターダストは泣く泣く所属タレント契約を解除した、という記事が当時の女性週刊誌で詳細にに報じられている。これだけ芸能関係者の間では有名な薬物中毒者だった彼女をこの10年間、NHKをはじめとするテレビ各局が、司会者やドラマやCM出演に沢尻エリカを起用し続けてきたのは一体なぜなのか。特にドキュメンタリー番組アナザーストーリーズに２年間司会者として起用し、来年の大河ドラマ「麒麟が来る」への出演まで予定されていたNHKの沢尻エリカの身辺調査のユルさ加減にはまったく驚きを禁じ得ない。昨年、出演した映画作品のインタビューで「沢尻さん個人が絶対貫き通したい事ってなんですか」という質問に彼女は「仕事以外は自分の好きなように、誰からもコントロールされずに生きてます（笑）。基本的にどんな場面でも自分の直感に従って行動しています。「旅行に行きたい！」と思った3日後にはタイに行っちゃったり。本当自由です（笑）」と答えている。麻薬常習は、誰からもコントロールされたくない沢尻流の生き方のひとつの「証（あかし）」と、言えるのかもしれない（笑）

「いつかamazonはつぶれる」創業者ベゾスの驚きの発言。

アマゾンがマイクロソフトを抜いて株式時価総額で世界最大の企業に浮上したのは今年始め、アマゾン株が時価総額で7970億ドル（約87兆円）に達し、マイクロソフトの時価総額7890億ドルを上回ったことで世界一となった。飛ぶ鳥を落とす勢いのアマゾンだが、世界一となる２ヶ月前、創業者でCEOのジェフ・ベゾス氏（⬆上の写真）は、社内会議の場で「いつかアマゾンは潰れる」と驚きの発言をしていたのだ。TVニュースチャンネルCNBCがこの会議の録音を入手しスクープしたのだ。この会議の中で、ベゾス氏は「アマゾンの時価総額は1兆ドルを越え、世界一の金持ちになったが、アマゾンは決して無敵ではない」と語り、｢アマゾンは大きすぎて潰せる存在ではないと思われているが、実際、私はいつかアマゾンは潰れると考えている｣と述べ、｢アマゾンは倒産するだろう。大企業を見ると、その寿命は30年程度。100年ではない｣、ベゾス氏は、続けて「アマゾンの目標はその日（倒産の日）を可能な限り遅らせること、そしてその方法は顧客に注力することだ」と社員に向かって語りかけた。｢もし我々が顧客ではなく、我々自身に注力し始めたら、それは終わりの始まり。我々は終わりの日を可能な限り遅らせなければならない｣、ベゾス氏のモットーである「Day 1 companies(創業初日の会社)」、本社ビルの名前も「Day 1」にするなど、「初心忘るべからず」という考え方に強くこだわりをもつベゾス氏、世界トップの企業になっても奢ることなく「会社はいつか潰れる」という考えを忘れるな、という「戒めの言葉」を社員に対して贈ったというわけだ。

 

ソフトバンクと合併するとLINEは韓国の会社で無くなるのか。

「ソフトバンクとLINEが経営統合」という報道があった。これを受けて両社は「本件（統合）を含めさまざまな可能性について協議を行っているが、現時点で決定した事実はない。今後開示すべき事実が発生した場合は、速やかに公表する」という声明を発表した。ソフトバンクの孫正義氏が今年7月上旬にソウルで文在寅大統領と会って居り、その際にLINEの親会社の韓国ネイバー社への働きかけがあったのではないかとウワサされていた。LINEは日本の会社と思ってる人も多いが、現在、我が国のLINE社の株式の78%は韓国のネイバー社が持っている。ではLINEで集められた個人情報は韓国企業に渡ってるのかと思われがちだが、韓国ネイバー社の大株主は株主比率を見ると約60%が外国人投資グループだ。オッペンハイマーファンド、ブラックロック、バンガードグループ、インヴェスコアドバイザー、アバディーンアセットマネージャーなど。つまり日本のLINEのオーナー会社は、韓国というより多国籍グループによって支配されているのだ。韓国ネイバーの創業者、李海珍（イ・ヘジン）氏も「ネイバー社がLINEの株式の約78％を持っているので「LINEは韓国の会社である」と思われているが、ネイバー社の株式もその約6割は外国人投資家が持っているので、「ネイバー社」もその子会社である「日本のLINE」も韓国の会社ではない、と言う事になる」と述べている。しかし、ソフトバンクとLINEが経営統合されてもLINEの株主構成は変わらないだろう。つまり、日頃からLINEを愛用しているあなたの「個人情報」はこれまで通りLINEのオーナーである多国籍グループの所有物である事を知っておこう。