ハリルホジッチ監督の猛抗議がW杯出場を引き寄せた。

ロシアW杯への出場を掛けた宿敵オーストラリア戦で日本代表は2-0で勝利し出場を決めた。今回の試合にはハリルホジッチ監督が大博奕を打ったと評されたように、MFに若干21歳の井出口、FWに22歳の浅野を先発させるなどの思い切った選手起用が見事に的中したのだ。しかも、日本が挙げた２得点は奇しくもこの２人によって挙げたのだからハリルマジックと呼ぶにふさわしい監督采配だったと言えるだろう。浅野のゴールで1-0と先制した日本だったが、その後の追加点がままならない。６月のイラク戦で1-0から引き分けに持ち込まれてしまったイヤなゲーム展開が頭に浮かんでくる。白熱した試合展開が続いていた後半の35分、日本のスローインになったかと言う場面でジャッジがオーストラリアボールと判定、これを見たハリル監督は物凄い勢いで審判に詰め寄った。その態度に周囲スタッフが「退場」の宣告を恐れて制止したのだがハリル監督は猛然とそれを振り切り審判に抗議し続けたのだ。あやうく退場処分は免れたもののその「勝つことへの気迫」は選手全員に十分に伝わったに違いない。そのわずか２分後、ペナルティエリアの手前で井出口が相手のチェックをかわして右足を思い切って振り抜き、ダメ押しの２点目を決めたのだから。ハリル監督は前回の引き分け試合から「勝つことの気迫」の大切さを思い出したのかもしれない。今回のオーストラリア戦での初勝利はハリルマジックにまさに脱帽である。

錦織はナダルやマレーよりランクが上、いえ実力では無く、年収が。

アメリカの経済紙「フォーブス」が毎年８月に発表している世界で最も稼ぐテニスプレーヤートップ10を発表した。第１位はテニス界最大のビッグネーム「ロジャー・フェデラー」選手で年収は何と70億円、第２位は今年の残り半年間の試合をケガで欠場するノバク・ジョコビッチで年収は41億円、そして第３位に我が国のテニス界の大スター錦織圭選手が年収37億円でランクインしたのだ。テニスの実力を示すランキングでは現在８位にランクされる錦織だが収入では世界ランクで堂々と第３位という輝かしい実績を誇っているこの現実。「収入も実力のうち」なのかもしれないが世界ランクで錦織を上回り、グランドスラムを制覇しているナダル選手は年収34億円で錦織に次ぐ第４位、マレー選手は年収31億円で第５位の収入ランクだった。プロのテニス選手の収入は、試合の賞金やエンドースメント（選手の商品化権）、エキジビジョンやトーナメント出場のギャラさらにスポンサーからのボーナス、CM契約・出演料などだが、錦織の場合、スポンサー契約が多く、CM出演も多い、さらにはメインスポンサーのユニクロからの巨額のボーナスが実力以上の収入アップを生み出しているのだと言う。27歳になって未だにグランドスラムを制覇できない理由はこうしたスポンサーサイドの甘やかしがあるためなのかもしれない。かつて日産のカルロス・ゴーン社長の年収約10億円を「取り過ぎだ」と批判した日本のマスコミは錦織の年収37億円を「実力もないのにとり過ぎだ」と批判することも無さそうだ。実力が伴わなくても大金を稼ぎだせるプロテニスの世界。野球やサッカーなど実力が全てのスポーツ選手からみれば実にうらやましい限りだろう。

北朝鮮ミサイル発射前の探知はできない。我が国唯一の反撃法は？

北朝鮮が予告なしで北海道上空へミサイルを発射し、ニッポン中が大慌てした。安倍首相は午前６時の発射からミサイルの弾道を100％把握していた、と言ったが、発射されてからの軌道把握より、もっとも肝心な発射前の準備段階での発射位置の正確な把握などの「探知」が出来なかった事の方が恐怖だろう。現在の日本にはミサイル発射の探知設備は無く、アメリカ軍からの情報を受けて安倍首相は「ミサイル軌道を把握していた」と発言したに過ぎない。しかもそのアメリカ軍の探知も「発射の後」の探知しか出来ないのだ。何故なら、ミサイル発射の際に出る大量の赤外線を探知し追尾する方法しか無いというのが現在のミサイル「探知能力」の限界なのだから。発射されてから10分もかからずに我が国上空に到達してしまうミサイルを果たして自衛隊は衛星やレーダーを駆使してその速度や角度さらに到達地点を発射から１～２分以内に正確に割り出し「Jアラート」を鳴らすことが出来るのだろうか。ハッキリ言って着弾地点を発射後１～２分で割り出すなんてとても無理な相談だ。金正恩の威嚇している相手はアメリカであり日本はミサイル攻撃の対象とは今のところ考えていないようだが、万が一、日本がミサイル攻撃を受けた場合のことを想定して、直ちに北朝鮮の軍司令部などをピンポイントで反撃するといったシナリオを準備しておく事がいま我が国には必要だろう。ミサイルを発射以前に「探知」できないという情けない現状では、この「やられてからやりかえす」反撃方法しか我が国が取れる選択肢は無いのだから。

やはりグアムにミサイルを撃てなかった小心者金正恩、そこを突くべきだ。

北朝鮮が2700㎞飛翔するミサイルを北海道沖に向けて発射した。金正恩が繰り返し予告していたグァム方向への発射では無く、アメリカの怒りをそらすような北海道沖へのミサイル発射だった。ここから読み取れるのは金正恩はやはりアメリカの「本気」が恐いという事だ。アメリカを威嚇しつつ何とか対等な交渉を望みたい、という金正恩の稚拙な交渉戦略が北海道沖への発射という無難な選択に見え隠れしている。北朝鮮とアメリカとの威嚇合戦の谷間に居る我が国としては、約束通りにグァムを目掛けてミサイルを発射できなかった金正恩をマスコミ報道を通じて今こそ非難すべきだ。「小心者の金正恩がグァムに向けてミサイルを発射する約束を破った」と声を大にして世界へ向けて発信すべきだろう。「発射直後からミサイルの軌道は完全に把握していた」などとマヌケな発表をしている安倍首相には呆れかえるばかりだ。我々庶民は発射直後のミサイルの軌道把握などどうでもよく「発射前」のミサイル位置の確実な把握こそ重要だろう。アメリカ軍も含めて一番肝心な北朝鮮のミサイル発射前の位置確認が取れないで居る現状はまったくもって情けない限りだ。不意打ちで北朝鮮が発射を繰返しているミサイルごっこにはもう飽き飽きだ。今回の方向違いのミサイル発射にはアメリカもどう対処すべきか戸惑っているに違いない。アメリカが本気になって動き出してくれるであろう「グァム攻撃」を小心者の金正恩にぜひ実践してもらいたいと思うのだが。

ネット大混乱の仕掛人はGoogle社員、彼がもしネットでテロを起こしたら。

先日、日本国内で起きたネットになかなかつながらない状態が半日も続いた事件。その犯人は何とGoogleだったという。インターネット上の情報は世界中の事業者間の通信網を経由して流れている。その経路は世界中でおよそ65万通りあるとされ経路情報はルーターという装置を介して送りあっているのだという。今回の事件ではGoogleのオペレーターがこの経路情報を誤って配信したため通信障害が起こったと言うのだ。Googleでは８分後に誤りに気づき修正した、というが我が国ではNTTのプロバイダOCNをはじめSuicaやメルカリさらにLINEなど広範囲にわたって繋がりにくい状態が半日以上も続いたのである。わずか８分間の誤配信だけでこれだけの大規模障害を起こしてしまうGoogleの持つ影響力、単にオペレーターの誤配信だったと言うが、もしこれが社員の一人が意図したテロであったなら大変なことになるだろう、とふと思った。映画「ダイハード」でニューヨーク大停電を起こすために発電所をねらったサイバーテロを仕掛けるという話があったが、現実に今回の大規模障害を体験するとサイバーテロによって我々の生活機能までもがストップされてしまう危険性があることを学べたように思う。こうした庶民の生活の場でのサイバーテロについて我が国は全くもって無防備なままだという現実を我々はつねに頭においておかねばならないだろう。つまり、生活に支障が出そうな事にまでパソコンやスマホで済ませてしまっているネット万能生活をここら辺で少し見直す必要があるのかもしれない、とふと我に返った事件であった。

ナゼ？第２次大戦英国のレーダー設計図に日本名YAGIの文字。

電子立国ニッポン、そのルーツはレーダー技術の開発競争が盛んだった第２次世界大戦が始まりだった。我が国ではレーダー技術の基本となる①まっすぐ進む電波マイクロ波と②方向を絞って電波を送受信できるアンテナを各国に先駆けて1925年に八木秀次・宇田新太郎がアンテナを1927年には岡部金次郎がマイクロ波をそれぞれ完成させていた。ところが、レーダーが最も必要な筈だった軍部は「電子戦争」の意味が理解できずにこれらの発明を全く無視していたのだ。このレーダー技術開発から15年後、日本軍はシンガポールの戦いでイギリス軍から接収した射撃管制レーダーの設計図にひんぱんに出てくる「YAGI」と言う文字を発見する。すでにイギリス軍が日本のレーダー技術を応用してレーダーを完成していたことを日本軍が初めてここで知ることになったのだ。しかし、すでに発明から15年を過ぎた遅きに失する発見だったのである。このイギリスの設計図発見の後、日本軍でもレーダー開発に遅ればせながら取り組んだが、開発技術はあったもののマイクロ波を発信する真空管が粗悪な銅素材のため耐久性が無く、アメリカなどの連合国のレーダー性能に比べると大きな後れを取ったのだった。技術はあってもそれを認めるのに時間がかかり、さらには耐久性のある素材が入手できない、電子戦争の始まりだった第２次大戦で日本が敗北したのはまさにこの２つの弱点を克服できなかったからだった。

どうする？たった10年で「絶滅危惧種」になった日本のスマホ。

先日、IT大手の富士通がスマホ市場から撤退するというニュースがあった。すでに日本のメーカーでは東芝、NEC、パナソニック、カシオなどがスマホ市場から撤退し残るのはソニー、シャープ、京セラの３社のみだ。つい10年前までは世界中を席巻していた日本の端末メーカーの栄華は今や昔の物語となり、スマホ市場で日本メーカーはいまや絶滅危惧種の状態に瀕している。なぜこうなったのか？10年前のアップル社のiphone登場から日本メーカーの悲劇が始まった。iphoneの持つあたらしい発想や革新性についてゆけず、サムスンや中国メーカーのように安い価格で販売することもせず、この２重のハンデキャップが日本メーカーの凋落の原因とされている。10年前、東芝の技術者が新発売されたiphoneを分解してみて「何だこれならウチでは幾らでもつくれる」と発言し、それを聞いた上司が「だったらなぜiphoneより先に作らなかったんだ」と激怒したというエピソードに象徴されるように、すでに日本メーカーのスマホへの開発姿勢はアップル社から遥かに遅れを取っている。さらにはサムスンや中国メーカーのように消費者ニーズに合わせた安い価格での販売を相も変わら無視し続けている日本メーカーの姿勢も問題だろう。日本のスマホメーカーが味わっている現在の悲劇はこの10年間の間の出来事だ。向う10年間でかつての栄光は果たして取り戻せるだろうか。それには、日本のIT企業にスマホ市場の空気が読めるスティーブ・ジョブスのような人物が現れて来ない限り無理な話なのかもしれない。