マイケル・ジャクソンの「ムーンウォーク」は人マネじゃない。

マイケル・ジャクソンのダンスと言えば⬆「ムーンウォーク」。しかし、足を交互に滑らして前に歩くように見せながら後ろに滑るというこのダンステクニックは、ダンサーのジェフリー・ダニエルがマイケル・ジャクソンに伝授したテクニックだというのが通説だ。ロサンゼルスのディズニーランドでダニエルがライブ・ショーを行っていた頃、マイケル・ジャクソンがお忍びで見に来ていたというエピソードまで残っている。さらに、マイケル・ジャクソンが1983年にムーンウォークを初めて披露した１年前にイギリスBBCの音楽番組で、ダニエルは世界で初めてムーンウォークに似たダンスを披露している。こうした事実からマイケルの「ムーンウォーク」はダニエルのマネにすぎないという定説が広がったのだが、足を交互に滑らし、前に歩いているように見せながら後ろに滑る技法は、ダニエルが最初では無くストリートダンスやブレイクダンスの技法のひとつとして、バックスライド(back slide)と呼ばれ、古くから存在していたモノだ。ダニエルがダンス音楽テレビ番組『ソウル・トレイン』でこのバックスライドを披露し、同じ番組に出演していたマイケル・ジャクソンにリクエストされてバックスライドの踊り方を伝授したというのは確かな事実だ。しかし、ダニエルに習った前後に動くだけのバックスライドをマイケルはより発展させて、音楽に合わせてその場で回転するような動作をオリジナルで付け加えた。重力に反するような動きであることから、マイケルは改良したこのバックスライドを無重力をイメージする「ムーンウォーク」と名付け、ジェフリー・ダニエルもこの新しいネーミングを受け入れた、というのが「ムーンウォーク」の始まりなのだ。マイケル・ジャクソンの「ムーンウォーク」は、単なる人マネではない彼自身の手によるオリジナルなダンステクニックとして永遠に記憶されて然るべきだろう。

「高齢の親の貯金額を知らない」子供が77％という現実。

明治安田総合研究所が配偶者の居る全国の50代〜60代の男女5,225人を対象に行なった調査によると、認知症でない健康な高齢の親の貯金や不動産などの財産管理に、子の７７％が関わっていないという。オレオレ詐欺などのトラブルや金融商品の契約トラブルなどを回避するためには、子が親の財産管理に早めに関与することが本来的には望ましいのに、現実には、たとえ相手が子であっても自分の財産内容を知られることに抵抗感がある高齢者の親は少なくないようだ。自分で出来るうちは自分ですると考えている親も多いだろう。一方で、子供の側も親に財産管理を手伝うと言えば変にカン繰られてしまうのではと考えたり、そもそも面倒だという面もあるため、77％もの子供が高齢の親の財産を知らないままでいるという調査結果となったようだ。それでも、「お金の話をすることをタブー視する」親子意識の解消は、親が高齢者であればあるほど重要なことだろう。この調査で、親が認知症と判断される前に、後見人制度や家族信託制度を利用したいかを尋ねたところ、男性の50代後半で19.5％　60代前半で17.3％　60代後半で20.0％、女性では50代後半28.5％　60代前半28.8％　60代後半39.2％の人が「利用したい」と答えている。高齢の親が突然倒れても親の貯金を下ろして使えないという悲劇を未然に防ぐためにも、親の代わりに貯金を下ろせる信託銀行の代理人制度や第３者が財産を管理する「後見人制度」について、一度親と真剣に話し合っておく必要があるだろう。

感染者1000人突破のウソ、WHOはクルーズ船を除外してるぞ。

新型コロナウイルスによる国内の感染者が３月4日で1000人を突破したと、テレビや新聞など日本中のマスコミが大々的に報道した。イギリス船籍のクルーズ船内での感染者と中国武漢市からの帰国者の合計720人の感染者数をわざわざ含めての感染者数1000人突破だという誇大な報道だ。これだと、感染元の中国を除いて韓国の4335人、イタリアの1689人、イランの1501人に次ぐ４番目の感染者数1000人突破国に日本はなってしまう。WHOが２日前に発表した国別感染者数のグラフ（⬆上図参照）を見ると日本の感染者数は239人だ。つまり、WHOは海の上を漂うクルーズ船内での感染者数や中国武漢からの帰国者は日本国内での感染者としてカウントしていない。なのに、日本のマスコミときたら「感染者1000人突破」と報道している。こうしたオーバーな報道が、インドでの日本人へのビザ発給停止やトランプ大統領の入国制限対象国に日本を加えようとする動きなどに大きな影響を及ぼしているとマスコミ各社は気付かないのだろうか。そんな中、ＩＯＣのバッハ会長が４日、スイスのローザンヌで開いた理事会で、日本の新型コロナウイルス感染拡大のしっかりとした対策を踏まえ「７月２４日の五輪開会を確信している」と述べた。日本のマスコミは、どうやらコロナ感染が拡大することでオリンピックや訪日観光客が激減するという経済的なマイナスへの配慮が足りないようだ。明日にでも「コロナ国内感染者数が1000人突破は誤りでした。実際は300人足らず」という訂正報道をすべきではないのか（笑）

日本のトイレで、アメリカ人記者が気付いたこと。

アメリカの公共ラジオネットワーク「NPR」の記者が、初めての日本旅行で感じた事柄を記したニュースレターが面白い。「私は初めての日本旅行から戻ったばかりなのだが、今では日本という国に惚れ込んでいる。恋に落ちた様々な日本の事柄の中でも、特に頭から離れないことが1つある。トイレだ。日本のトイレの革新技術は驚異的と言える。様々な機能が搭載されたハイテクトイレは、ホテルやレストランなどどこにでもあり、家庭での普及率も8割だ。これは燦然と輝く事実ではないだろうか。アメリカに戻った時には、母国のトイレの古めかしさが目についた。思わず、なぜ私達はハイテクトイレを持てないのかと考えこんでしまった」。「日本がハイテクトイレを開発したあと、この技術がアメリカにまで届かなかったのは距離的な要因が大きいだろう。しかし、本当の要因は、文化的習慣の差だと私は考える。日本人は入浴、衛生面、清潔さを非常に大事にする。マスクの習慣、飲食店でのおしぼりの有無、街の清潔さなど、やはりアメリカと日本とには大きな違いが存在するのだ」。このニュースレターに対する米国人のコメント。「この前日本で人里離れたハイキングコースを歩いたら、小道沿いにある小さなトイレにさえ、暖房便座が設置されててビックリした！」「トイレだけじゃなくて、教育や医療制度だってそうだ。アメリカは戦争で日本に勝ったのに、いつから彼らにこれだけの差をつけられてしまったのか」「アメリカのトイレが快適なものにならないのは、ピューリタン（禁欲主義）の倫理から来る恐れもあるのでは。肉体的な喜びや楽しみを忌避する傾向があるから」「私たちにはこういう素敵な製品は見合わないって事でしょ。毎日のように公衆トイレは破壊されて、それを見張るために私たちはモニタリングされてる」。トイレひとつから「文化の質」が見て取れるというこの話題は、日本人にとっては、何となく面映い（テレクサイ）（笑）

近い将来、消えてしまう職業ベスト10、アメリカの場合。

職種別の従事者数の追跡調査を実施しているアメリカ労働省労働統計局（BLS）が、アメリカ国内で近い将来に消滅すると思われる職業ランキングを発表している。日米では事情が異なるだろうが、参考のためにそのベスト１０を見てみよう。第１位は鉄道保線員：鉄道設備のメンテナンスを行ったり、装置のゆるみなどがないかを監視したり、線路上の障害物の有無を確認したりといった仕事内容だが、こうした作業は自動化されるか、技術者が担当するかに変わりつつある。現に、保線員の数の減少率は78.6%と、アメリカ全体の職業のなかで最大だという。第２位は呼吸療法士：アメリカでは医師の指示のもと、呼吸療法士が人工呼吸器を設定して調整するが、その調整は呼吸器にAIを組み込めば人手が要らなくなるからだという。第3位は駐車場監視員：高性能の監視カメラの普及によってこの仕事に就く人の数は、大幅な減少が見込まれている。第４位はタイピスト：パソコン全盛の時代にまだアメリカでは存在しているのだろうか。第５位は時計修理士：スマホで時刻がわかる時代、当然といえるだろう。第６位は自動車の電子装置据付／修理工：ロボットで代用できる。第７位は 鋳型職人。第８位は鋳物職人。第９位はコンピューターオペレーター。第１０位は電話オペレーターとなっている。我が国でも駅から改札係が居なくなったように、技術の進歩は、あらゆる仕事を無人化し、さらに加速させてゆくことは確実だ。あなたの職業は、まだ当分は人手が必要な職場ですか（笑）

32年前、今回のオリンピック中止を予言してた「AKIRA」。

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新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、安倍晋三首相が全国の小中高校に休校要請を表明した翌日、Twitterで「＃中止だ中止！」のワードがトレンド入りした。コロナ騒動の最中、IOCの委員の長老が、コロナ感染拡大によって７月開催の東京オリンピック開催について「中止もあり得る」と発言したのがその理由かと思ったら、そうではなかった。トレンド入りした理由は、今から32年も前に描かれたSF漫画「AKIRA」の中にオリンピックまであと147日の文字の下に「中止だ、中止」と書き込まれた立て看板が描かれたシーン（⬆上の写真参照）があることが判明したからだ。超能力者を巡る軍や反政府勢力の争い、近未来都市やその崩壊後の世界を描いたこのSF漫画「AKIRA」の舞台設定は２０１９年のネオ東京。32年前の当時、日本でオリンピックが再び東京で開催されるとは誰もが夢にも思わなかったのに、東京オリンピック開催を想定したストウリー設定に先ず驚かされる。東京開催が決まったのはわづか7年前、2013年９月の事なのだから。さらに、「東京オリンピック開催迄あと１４７日」と書かれた看板の下に「中止だ！中止」などの落書きが書かれている立て看板に注目。まさにIOC委員が「中止もあり得る」と発言したのがオリンピックまであと147日の同じ日だったのだからその符合性にも驚かされる。単なる偶然の一致と言ってしまえばそれまでだが、これまで、SF漫画「AKIRA」は「未来を予言している」と巷で「都市伝説」として囁かれてきたが、この２つの偶然の符号よってそれがリアルに証明された格好になったことは否めない。コロナ騒動で自宅待機中のあなた、未来を予言しているとされるSF漫画「AKIRA」をヒマ潰しに読んでみてはいかが（笑）

サワぎ過ぎ、コロナに感染した８割の人が１週間で治ってる。

安倍首相が大規模イベントの中止や全国の小中高校に休校を要請。北海道が緊急事態宣言を出すなど、国民の生活にまで大きな影響が出始めているコロナウィルス騒動。マスコミが大騒ぎするほど、そんなに怖いウィルスなんだろうか。新型コロナに感染した場合の症状の経過について大体のことが分かってきている。万が一感染しても、軽症であれば風邪のような症状が１週間ぐらい続いて、そのまま治ってしまう。重症の場合は、症状が出たあと１週間後ぐらいから呼吸が苦しくなって肺炎に患かってしまう状態になる。（⬆上図参照）１週間程度で治ってしまう人が全体の８割とほとんどであり、重症化するのは持病のある高齢者に限られるという。若者の重症化率と致命率は、統計的に見れば、ほぼゼロ％に近いとされる。最初にコロナウィルスが発症した中国が発表した44672人の新型コロナウイルス感染症患者のデータによれば、10代までの子供に関しては、重症例がほとんど無く感染例自体も少ないとされており、30代くらいまでは亡くなる人はほとんど出ず、40代以降から徐々に致死率が高くなり、80歳以上では14.8%という非常に高い致死率になるという。感染した人の８割が風邪症状で済んでしまうというコロナウィルス、マスコミ報道に一喜一憂してあまり神経過敏になり過ぎるのも問題ではないだろうか。