船越英一郎を守ろうとするNHKの良識はアッパレ。

離婚騒動で妻である松居一代からSNSを使った誹謗中傷を受け続けて居る夫・船越英一郎。当然レギュラーで司会を務めるNHKの番組「ごごナマ」への出演が今後どうなるのかが注目されている中、NHKの放送総局長が記者会見で「今回の騒動で船越英一郎を司会から降板させる予定はない」と明言したのだ。恐らく10月の番組改編時に船越は司会を降ろされるだろう、というのが大方の予想だったがNHKはそうでは無かった。「個人のブログの内容やプライベートに関してNHKとしてコメントすることはありません」と妻・松居一代側の私的な目論みを察しているかのような良識的な回答をしたのである。世間がすでに飽き飽きしているこの騒動をいち早く読み取っての判断だろう。船越が司会している番組の視聴率が低迷していることについてはどうなのか、という質問にも「番組がスタートしてまだ３か月半、それなりの成果は上げてきている」と船越を擁護するような回答だった。船越の１日の出演ギャラは40万円だという妻からの暴露に対しても「事実かどうかのコメントは控えさせてください」と答えたのみだった。どうやら船越栄一郎の降板劇は妻側の敗色濃厚という感じだが、レギュラー司会の出演料１日40万円、月にして800万円、１年間だと9600万円を手にする見込みの船越英一郎はNHKのこの「大岡裁き」にホッと胸をなで下ろしているに違いない（笑）

ヒアリの毒で死んだ人は世界中で一人もいないと言う事実。

日本国内で次々に発見されている毒アリのヒアリについて、海外での死亡例が確認できなかったと言う理由で、環境省がホームページでヒアリに刺された場合「最悪は死に至ることがある」旨の表現を削除したと言う。すでにヒアリが上陸し繁殖が確認されている台湾や中国でもこれまでにヒアリの毒による死亡例の報告は無いと言う。では、なぜヒアリの毒による死亡の話が環境省をはじめマスコミに出回ったのか。その理由はアメリカの農務省の「アメリカ国内で年間100人程度の死亡例がある」とする報告書に基づいて日本国内にヒアリ情報を流したためだ。しかし、このアメリカ農務省が発表した死亡例は何の裏付けもない報告で実際に死亡例があったかどうかは未確認と言うデタラメ報告だったことが専門家の指摘で分かったのだと言う。テレビのニュース番組であるキャスターが、「ヒアリの毒ってハチに刺されるのと同じようなモノでしょう？そんなに怖がる必要はないのでは？」と発言していたがまさにその通り。大袈裟に怖がるよりも、ヒアリを発見した時の確実な殺傷方法を日本国民に教えるべきでは無いだろうか。環境省もマスコミもヒアリについて国民に何を伝えるべきかがまるで解っていない。どこそこでヒアリ何匹発見、東京にも猛毒アリ上陸、などのセンセーショナルな情報で国民を怖がらせ続けるより、国民が優先的に知りたいと思っているヒアリが「ハチに刺される程度の毒性」であることや「どの殺虫剤で殺せるのか」といった具体的で安心できるヒアリ対策の方法についての情報がまるで出てこないのはどういう訳なのだろうか。

スマホを残して死んだらどうなる。「パスワード遺言」の時代が来た。

もしも不慮の事故などで自分が突然亡くなったら残されたスマホは一体どうなるだろうか、ということをあなたは考えたことがありますか。今や個人のあらゆる情報データの倉庫と化しているスマホが自分が消えた後にどうなるのか又はどうすべきなのか、世の中が総デジタル時代の今だからこそ、前もって考えておくべきだ、という意見がある。他人に見られたくない画像や動画やメールなどのファイルがある人は「そのままスマホを破壊してくれ」ということになるのかも知れない。死後に問題となりそうなデータとは、①画像や動画のファイル、②ネット銀行やネット証券の口座、③ビットコインなどの仮想通貨、④LINEなどSNSのアカウントなどがあげられるがスマホデータの基本である電話帳が突然の死の際に役だった例が最近私の身近であった。年を取ってから再婚した夫の突然の交通事故死を本人の兄弟や親しい友人などに知らせるために奥さんが夫のスマホの電話帳をみながら片っ端から連絡することで盛大に葬式を出せたというごく最近の出来事だ。死後で真っ先に必要なのはお金に絡むスマホのデータだろう。遺産相続の問題もあるので本人の死後早目に決済する必要に迫られる。ではこうした自分のスマホの操作を死後誰に託したら良いのか。若しもの時に備えてあらかじめ決めておいた人物（妻・夫・子供など）に前もってスマホ操作のためのパスワードを記したメモを渡しておく必要があるだろう。自分の死後もスマホに蓄積してあるデータを活用してもらうためのいわば「パスワード遺言」だ。それをどういうタイミングでいつ行うのか？それはあなた自身が決めることになる。

あの中国空母「遼寧」を一発で撃沈できるミサイルを自衛隊が開発。

今日のニュースで、政府が自衛隊が開発した超音速の空対艦ミサイルを来年度からF2戦闘機に搭載する予定だと言う。これまでのミサイルの速度は音速程度だったのに対し、新型ミサイルは音速の３倍の超音速で敵艦を攻撃できる。そして何よりも敵艦のレーダーに捕えられないステルス性能と海面すれすれの超低空飛行が可能であり、これまでのミサイルに比べて格段の命中率を誇るという。従来のミサイルは上空から敵艦めがけて下降するため発見されやすく迎撃されやすかったが敵のレーダーで捕えられない海面すれすれの超低空飛行でしかも超音速で飛べるこの国産ミサイルの実用化は、中国初の空母「遼寧」をただの一撃で撃沈できるため、尖閣諸島周辺をうろちょろしている中国海軍への大きな抑止力になることは確かだろう。中国初の空母「遼寧」は旧ソ連が開発途中だった空母を中国が譲り受けて完成させた代物で時速30Ｋｍ程度のディーゼルエンジンで航行し艦載機も20機程度とまるで張子の虎状態のガラクタ空母に過ぎないと揶揄されている。こうした中国の開発技術に対して、日本独自の技術であっという間にこれだけの高性能ミサイルを開発してしまう日本の軍事技術は中国にとってもお隣の北朝鮮にとっても脅威になっていることは間違いない。政府はこうした高度な軍事技術力をちらつかせながら、もつと強力な外交政策を中国や北朝鮮に対して打ち出すべきではないのか、中国空母「遼寧」を一発で撃沈できる「超音速ミサイル」実用化のニュースを見ながら、そう思った次第である。

ヒアリに殺虫剤が効くのかどうかマスコミが伝えない不思議。

１か月前に神戸に上陸した殺人アリ「ヒアリ」が日を追うごとに大阪・名古屋・東京でも生息していることが判明した。上の写真はテレビや新聞のニュースで良く見る殺人アリ「ヒアリ」の生息状況を調べている調査員の姿だが、こうした調査によって全国各地でヒアリの生息が次々に発見されたという報道は耳にタコが出来る程に我々は聞かされている。だが、発見されたヒアリを殺処分している場面の報道を一度も見た事が無いのは何故なんだろうか？我々を怖がらせるだけ怖がらせておいて具体的なヒアリへの対処策を一切報道しないのはどういう理由なのか？ヒアリを発見したら市販の殺虫剤で簡単に殺せるものなのかどうかもマスコミは我々には教えてくれない。仕方なくネットで調べてみると「殺虫剤はまるで効かない」というデマ情報や殺虫剤メーカーから「自社の海外事務所で試してみたら当社の殺虫剤でヒアリは殺せました」という簡単なニュースリリースを見つけただけだった。海外での実験などどうでも良い話だろう。全国でヒアリを発見した調査員が発見したその場で、どのような殺虫剤を使いどのように殺処分したのかを画像や映像で詳細に我々に見せてくれるだけでひとまず安心できるのにマスコミはそろってこれらを報道しない不思議。どうでもいい松居一代のSNSの内容を詳細に報道するヒマがあるのだから、「フマキラー社のアリ全滅スプレーがあればヒアリは怖くありません」というような我々が安心できる具体的なニュース報道をマスコミ各社に「ゼヒお願いしますよ」である。

海外と日本で買ったモノがこんなに違う世界同時の大セール。

世界中の国々で一斉に開催されたアマゾンプライムデーが今週終了したのを受けて米国アマゾンが国別の売上トップ商品を発表した。日本はプロティン飲料のザバスと養老天然水、アメリカは電気圧力鍋と遺伝子検査キット、イギリスはWiFiプラグとソニープレイステーション、スペインはフラッシュメモリーとスマートフォン、メキシコはライト二ングコネクタとニンテンドースイッチ、イタリアは食器用洗剤とエスプレッソマシン、ドイツはプレイステーションプラスとソーダストリーム、フランスはプレイステーションプラスとブルーレイ、インドはスマートフォンとハードディスクドライブなどとなっている。この結果を見て興味深いのは、相変わらずメイドインジャパンがワールドワイドで人気が高い製品である事がよくわかった事と日本のアマゾン会員は他の国々の人々が買いたがるさまざまなハード商品よりも健康飲料への嗜好が高いということだ。昔の日本では３種の神器と称して欲しくても買えない憧れの電気製品というものがどこの家庭にも必ずあったものだが、モノ余りの国ニッポンではモノ嗜好よりもヘルスケア嗜好の時代へと進化して来ていることの証左なのかもしれない。「衣食足りて礼節を知る」という言葉があるけれど、日本人はモノはすでに十分に足りている、いま欲しいのは自分のカラダの健康維持であるというあたらしい時代の到来を、今回の国別の売れたモノの比較を眺めながら感じた次第である。

絵に123億円、ZOZOタウン前澤社長のお金が生きる使い方。

ニューヨークの現代アートのオークションでバスキアが描いたドクロの絵を123億円という価格で落札した日本人前澤友作氏はファッション通販で有名なZOZOタウンの社長をしている若干41歳の新世代のリーダーだ。彼は年収10億円、資産は2000億円と若くして財を成した人物として有名だが、現代アートの美術館を造るために惜しげもなく大金を使うようにそのお金の使い方が新世代の資産家らしいセンス（感性）にあふれている。36歳の時には出身地千葉のマリンスタジアムの改修のために１億円をポンと寄付し千葉市長から感謝された。同じ36歳で起きた東日本大震災の際にはZOZOタウンオリジナルTシャッを制作して販売その売上金３億5397万円を全額寄付、37歳の時にモダンアートの普及およびアーティストの活動助成を目的にした「現代芸術振興財団」を設立し会長職にも就任したのである。稼いだ金は手放さない資産家が多い中で、自分のセンス（感性）に響くものにはどんどんお金を使う。まだ世界の美術館での評価が定まっていないバスキアの絵を大金を投じて購入するのも彼の感性に響くものがあったからだろう。前澤氏のお金を使う美学には「もったいない」という言葉は含まれないようだ。彼が7年前34歳の時のある雑誌のインタビュー記事に興味深い発言がある。「会社を経営することが（自分にとって）重要なことではありません。（自分が）生きてゆくうえでのモチベーションは人の幸せ・喜びにつながっていてそれを実現したい、同時に（他人の）悲しいことや不条理なことを是正したい。この２つが僕の生きるモチベーションです」と語っている。お金を稼いで貯め込むよりも「他人の幸せや喜びにつながることに使いたい」元ミュージシャンだった彼らしい発言だ。