東京ディズニーリゾートといえば、日本屈指の人気観光スポットとして知られるが、最近では若者層を中心に“ディズニー離れ”が進んでいるとネット上でウワサになっている。東京ディズニーリゾートを 運営するオリエンタルランド社が公式に発表している「年代別来園者比率」を見ると、コロナ禍の前までは50％台をキープしていた18歳から39歳の来場者が、コロナ禍以降の2022年度、2023年度では、10ポイント近くも減少している。それに対して、コロナ禍前は20％台だった40歳以上の来場者が、2023年度では33.2%にまで増加している。中人（12～17歳）や小人（4～11歳）といった子どもの来場者数は、コロナ禍の前後では大人と比べると「微減」程度で大きな変化は見られない。メディアや専門家は、このデータを取り上げて「若者がディズニーへ行かなくなっている」「ディズニーは中年のコンテンツになりかけている」と論じているというわけだ。確かに、2013年以降は毎年、3000万人を超える来場者があったが、新型コロナウイルスの流行を経て減少し、それ以来、来場者数は3000万人を超えていない。しかし、『ワンデー・パスポート』は大人の場合、最低でも7900円。また、ホテル事業も好調で、入場数をある程度制限したうえで、ひとりあたりの売上を向上させるという「高価格化路線」にシフトしたことで、入場者数は減っても、売り上げ自体は増えているという。つまり、「高価格化路線」にシフトしたことによって若者層にディズニー離れが起きたというのが「真相」のようだ。
